女性が単身でマンションを購入するときに気をつけた方が良いこととは

2018-01-10 16:40:08.0

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一人暮らしをしている間に支払ってきた家賃を考えた際、「自分でマンションを購入した方が良いのでは」と考える女性は少なくありません。しかし、マンション購入には多額の資金が必要なため、そう簡単に購入に踏み切ることはなかなか難しいものです。
また、マンション購入後に結婚・出産をした場合はどうすれば良いのか、自分の年収でも購入可能かなど、気になる点も人それぞれでしょう。
 
そこで今回は、女性がマンションを購入する際に、気をつけたほうが良いことをご紹介します。
 
 
マンションを購入するときは、どんなことを考えれば良いの?

マンション購入を検討するにあたり、「結婚」「出産」「転勤」など、様々なタイミングで引っ越す可能性があることを忘れてはいけません。マンション購入後に引っ越さなければならない状況になったとき、万が一、借り手や買い手が見つからなければ、住宅ローンに加えて転居先の住宅費も支払うことになります。
 
このような状況に陥らないためにも、「貸しやすい」「売りやすい」物件を選んで購入することが大切です。
貸しやすく売りやすい物件を選ぶための最大のポイントは、交通の利便性が高く、住環境や治安が良いといった条件を満たした、賃貸需要が高いエリアを選ぶことです。さらに、日当たりや風通しが良く、専有面積の広い、資産価値が下がりにくい物件を選ぶと良いでしょう。
 
また、女性が単身で住むからこそ、安全性も大切なポイントです。マンション周辺の治安や立地、マンション自体のセキュリティなど、しっかり確認しておきましょう。ご自身が「住みやすい」「条件が良い」と感じる物件は、将来的に賃貸や売却の際に有利になる可能性もあるのです。
 

住宅ローンを組んでマンションを購入するときの注意点

例えば単身女性が住宅ローンを組んでマンションを購入し、将来結婚した場合、購入したマンションが「負の資産」となる可能性があります。なぜなら、購入したマンションの資産価値が落ちると、住宅ローンの残債よりも売却費が下回り、差額を預貯金で穴埋めする必要が生じるためです。
また、賃貸にしようとしても、すぐに入居者が決まるとは限りません。このような事態を防ぐためには、住宅ローンの頭金をなるべく多く入れて月々の返済額を減らし、購入後の預貯金に余裕を持たせることがポイントです
 
昔は、女性が単身で住宅ローンを組むのは難しいといわれていました。しかし、近年女性向けの住宅ローンを各社が展開しており、中には女性の働き方が多様化している現状に合わせ、勤務形態や年収のハードルを下げたものもあります。しかし金利が選べないケースもあるため、損失をなるべく出さないように十分検討してローンを組みましょう。
 
また、住宅の床面積が50㎡以上の物件を購入しようと検討されている方に最適な「住宅ローン控除」という制度があります。
この制度は、住宅ローン年末残高の1%を上限に税を還付する制度です。住宅ローンを組んだときに一定の条件を満たせば、「住宅ローン控除」を10年間受けることができます。
広めの物件を検討している方は、このような制度があることを頭に入れながら物件探しをしても良いでしょう。
 

おわりに

今回は、女性がマンションを購入するときに気をつけたほうが良いポイントをご紹介しました。
「家賃がもったいないから」「金利が安いから」という理由だけでマンションを購入するのではなく、結婚や出産といったその後のライフプランを考慮し、「購入したマンションを賃貸にする、売却する」ことまで考えてみましょう。
 
せっかく購入したマンションを負の資産にしてしまわないためにも、ご自身の年収やライフプランと照らし合わせながら、無理のない購入計画を立ててください
 

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