STRUCTURE 構造

見えないところもしっかりと
安定した基礎構造と緻密な設計で
永く暮らすための安心の礎が築かれています

強固に支える確かな構造

堅固な支持層に杭を設置

建設地にて事前に綿密な地盤調査と構造計算を行い、N値60以上の堅固な支持層に達する鋼管巻きコンクリート拡底杭、またはコンクリートスレート杭で建物を支えることによって、耐震性を高められています。
※N値とは、地盤の堅さを示す数値で、サンプラーとよばれる鋼管パイプを地中に30cm打ち込むのに要する打撃回数のことです。原則として同じ土質であればN値が大きいほど、硬い地盤ということになります。

耐久性耐震性を高める高強度鉄筋とかぶり厚

柱のコンクリート内部の帯筋には、つなぎ目をなくした溶接閉鎖型帯筋が主に採用されています。各帯筋のつなぎ目をしっかりと溶接し、一般工法の帯筋より耐震性が高められた構造になっています。(一部を除く)本体構造躯体は、鉄筋を保護する意味で重要なかぶり厚についても、建築基準法で定める数値より約10mm多く確保されています。アルカリ性のコンクリートが酸化しやすい鉄筋が守られています。
※かぶり厚とは、鉄筋を覆うコンクリートの厚さのことです。かぶり厚の数値が大きいほど、鉄筋はびにくく、耐久性は高くなります。
※「建築基準法施行令」、「建築工事標準仕様書同解説JASS5鉄筋コンクリート工事2003年度版」が基準になっています。
※上記設計値は目標で、±10mmの施工誤差が伴っています。

結露を防ぐ住戸内断熱・配管スペース

外気に面する壁とスラブ下の一部に断熱材を設置し、その上に仕上げが施されています。外気温の影響を室内に与えにくくし、断熱効果が高められています。また、共用の配管スペースは1階天井内に設置されており、メンテナンスが容易です。
※部位により厚さは多少異なります。

省エネルギー対策等級

エコガラスの採用や断熱材性能を高めることにより、住宅性能評価書の省エネルギー対策等級は最高の4等級とされています。

劣化対策等級(構造躯体等)

本体構造躯体に使用する材料の交換等、大規模な改修工事を必要とするまでの期間を伸長するための必要な対策の程度は「設計住宅性能評価書」における劣化対策等級にて最高等級の「3」を取得しています。
※劣化対策等級とは構造躯体的に使用する材料の交換等の大規模改装工事を必要とするまでの期間を伸長するための必要な対策の程度のことです。
※日本建築学会編「建築工事標準仕様書・同解説JASS5鉄筋コンクリート工事2003」の考え方が引用されています。
※適正な長期修繕計画に基づく維持管理が前提であり、メンテナンス不要ということを保証するものではありません。

二重床・二重天井

床と天井には、メンテナンスや将来のリフォームが容易な二重床・二重天井構造が採用されています。コンクリートとの間に空気層があるため、保温性にも優れています。又、2重床・フローリングには△LL(Ⅱ)-3及び△LH(Ⅱ)-2の製品が採用されています。
※一部を除く。
※△LLとは、上下住戸間の軽量床衝撃音に対する遮音性能を示す等級単位で、数値が大きいほど高性能。軽量床衝撃音とは、スプーンを落としたときのコツンという音やスリッパのパタパタという歩行音のことです。
※△LHとは、上下住戸間の重量床衝撃音に対する遮音性能を示す等級単位で、数値が大きいほど高性能。重量床衝撃音とは、子供が飛び跳ねるドスンという音のような重くて鈍い音のことです。
※(Ⅰ)は、直貼り防音フローリング等を、(Ⅱ)は、乾式二重床、発砲プラスチック床等を示しています。

排水立管

排水立管には、耐火二層管にグラスウールと遮音シートを巻き付け、さらに居室に面する壁はプラスターボードを2重貼りにして排水管の流水音に配慮されています。
※集合管継手は継手の内側に一体鋳造された羽根が排水の流れに旋回して力を与えながら流れる速度を緩和し、空気をコアに生じさせてスムーズな排水を可能にしています

「CASBEE広島」Aランク

〈ライオンズ国泰寺グランアクシス〉は、建築物の環境性能などを評価するCASBEE(建築環境総合性能評価システム)広島において、「Aランク」評価になっています。CASBEE広島は、省エネ性能や環境負荷の少ない資機材の使用といった環境配慮はもとより、室内の快適性や景観への配慮なども含めた建物の環境品質が評価されています。最上位の「Sランク(素晴らしい)」から5段階で格付けが与えられます。

「住宅性能評価書」取得

建設工事の各段階において、合計約16回と数多くの検査が実施されています。徹底した施工管理が推進されています。また、設計・施工・竣工段階で、国の登録を受けた第三者評価機関が厳しくチェックし、住まいの安全性・性能を評価する住宅性能表示制度の「設計住宅性能評価書」と「建設住宅性能評価書」を取得しています。

※2016年12月完成。新築(完成)時に「建設住宅性能評価書」取得物件
※住宅の品質確保の促進に関する法律(品確法)の定める「新築住宅」に該当しないため、 登録住宅性能評価機関による評価内容の保証はありません。また品確法に基づく瑕疵担保責任は負いません。※「指定住宅紛争処理機関」の利用はできません。
◇上記の内容・写真は分譲当時のパンフレットに記載されている内容を基に掲載しております。
◇掲載の参考写真、参考イラスト、概念図については、実際のものとは多少異なります。