大手マンションディベロッパー7社で構成する、新築マンションポータルサイト「MAJOR7（メジャーセブン）」 は27日、全国のマンション購入意向者約56万人を対象に実施した「新築分譲マンション購入意向者アンケート」の結果を発表した。2013年11月14日〜12月8日、WEBサイト上でアンケート。5,305人（男性3,422人、女性1,883人）の回答をまとめた。

　「現在マンション購入を検討している理由」では、「もっと広い住まいに住みたいから」（22.4％）がトップに。05年の調査開始以来、10年連続のトップ。
　2位は前回6位から「資産を持ちたい・資産として有利だと思ったから」（19.5％）がランクアップ。東京オリンピック開催決定により購入意欲が上がった人の購入検討理由のトップでもあった。
　3位は「もっと交通の便の良い（買い物や通勤に便利）ところに住みたいから」（18.4％）。その他、「老後の安心のため、住まいを持ちたいと思うから」（16.8％）が7位から5位に、「免震構造のような耐震性の高いところに住みたいから」（15.7％）は9位から7位と前回より順位を上げた。

　「理想とするマンションのタイプ」は、「信頼できる不動産会社が分譲するマンション」（64.7％）、「信頼できる建設会社が施工するマンション」（64.6％）、「管理会社が信頼できるマンション」（58.4％）がトップ3に。いずれも、「お金をかけてもこだわりたいポイント」でもトップ10に入った。お金をかけてもこだわりたいポイントは、「駅から近いこと」（55.6％）、「住みやすい間取りであること」（53.7％）、「日照や採光が良いこと」（52.7％）がトップ3となった。

　また、「消費税が増税されることによって、住宅購入時期に変化があるかどうか」については、「購入時期を8％に上がる前に前倒しする」「購入時期を10％に上がる前に前倒しをする」を合わせて29.1％、「地価やその他の影響要因を含め様子をみる」が30.2％、「購入時期にあまり影響はない」が40.2％。13年2月調査を比較して、「様子をみる」が約8ポイント減り、「影響なし」が約10ポイント増加。消費税増税はマンション購入時期に影響しないと考える人が増えたとみられる。

　さらに「東京オリンピック開催決定によるマンション購入意欲の変化」については、「購入意欲が上がった」「やや購入意欲が上がった」を合わせ20.3％。また「購入意欲が上がった」の約6割が「購入時期が早まった」とした。