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2021/6/3

コロナの住まい探しへの影響、「ない」がトップ

 (株)リクルートは3日、「『住宅購入・検討者』調査(2020年)」の結果を公表した。
 スクリーニング調査は、20年12月11〜21日に実施。対象者は20〜69歳の男女。有効回答数は5万9,600件。本調査は同一期間。対象者は過去1年以内に住宅購入・建築検討について具体的な行動をとった首都圏、関西、東海、札幌市、仙台市、広島市、福岡市在住者。20〜69歳の男女。有効回答数は2,618件(集計対象:1,688サンプル)。
 戸建て、マンションの意向については、マンション派が25%、戸建て派が61%。検討種別は、「注文住宅」50%(前年比7ポイント減少)、「新築戸建て」30%(同1ポイント減少)、「既存一戸建て」27%(同5ポイント上昇)、「新築マンション」33%(同2ポイント減少)、「既存マンション」28%(同3ポイント上昇)となった。広さと駅からの距離については、広さ重視が47%、駅距離重視が38%で、前年に比べて広さを重視するという回答が4ポイント増加した。通勤時間については、「公共交通機関利用で60分以内/60分超」が前回比5ポイント増加。職住近接思考が弱まっていることが分かった。
 また、20年5月より実施している「コロナ拡大の住まい探しへの影響」調査について、12月実施調査(9〜12月下旬の検討者)の結果も公表。コロナ拡大の住まい探しへの影響は、前回調査(20年9月)に引き続き「影響がない」(52%、前回比7ポイント上昇)がトップ。「促進」は21%(同6ポイント減少)、「抑制」は27%(同1ポイント減少)となった。 また、新型コロナウイルス拡大による住宅に求める条件の変化(複数回答可)については、「特にない」が1位。「部屋数が欲しくなった」、「広いリビングがほしくなった」、「日当たりのよい住宅がほしくなった」が同率2位。その他、「遮音性に優れた住宅に住みたくなった」、「省エネ性(冷暖房効率)に優れた家に住みたくなった」、「収納を増やしたくなった」等も票を集めた。

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