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2021/11/17

注文住宅建築者、半数以上が「ハザードマップを確認」

 (株)リクルートの住まい領域の調査研究機関・SUUMOリサーチセンターは16日、2021年の注文住宅動向・トレンド調査結果を発表した。
 1年以内に一戸建て(新築・建て替え注文住宅)を建築した人(建築者)と、今後2年以内に一戸建ての建築を検討する人(検討者)を対象に、インターネットでアンケート調査を実施した。期間は21年7月30日〜8月11日。有効回答数は建築者が1,844件、検討者が1,874件。
 建築者に家づくりにかかった建築費用(土地代除く)を尋ねたところ、全国が平均2,988万円(前年比109万円増)、首都圏が平均3,320万円(同255万円増)となった。土地代は、全国が1,678万円(同192万円増)、首都圏が3,043万円(同777万円増)に。首都圏では1億円を超える高額回答の影響で平均値が大きく増加した。
 建築者(全国)に注文住宅を建築する際に重視した条件を問うと、前年との差が大きい順に「設計の自由度が高いこと」(同5.3ポイント増)、「子育てがしやすい間取りであること」(同3.5ポイント増)、「間取り・プランが良いこと」(同2.8ポイント増)となった。取り入れたい間取りについては、「ウォークインクローゼット」「パントリー」「カウンターキッチン」が人気を集めた。
 建築者(全国)にZEHの導入状況を聞いたところ、ZEH認知者のうち導入した人は26.2%(同4.4ポイント増)と、過去最高の導入率を記録した。
 防災への意識については、「かなり意識していた」「意識していた」が合計で74.3%に。実際に取り入れた災害対策は、「地震に強い地盤」(63.8%)がトップで、今回調査より追加した「ハザードマップを確認し、災害リスクを確認」(52.6%)は3位だった。

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