（一社）日本リサーチ総合研究所はこのほど、2018年6月の消費者心理調査（CSI）結果を発表した。消費者による今後1年間の見通し判断を調査したもので、調査期間は6月1〜13日、有効回収票は1,154。
　消費者の景気、雇用、収入物価に対する見通しの変化を反映した消費者心理の指標「生活不安度指数」は120と、前回調査（4月）の129から低下。およそ20年ぶりの116を記録した17年12月以来、3調査ぶりに改善した。
　国内の景気見通し指数は68で、前回（62）と比べて率にして1割近いプラス。雇用の先行きは「不安」（54.2％）がやや減少。一方「不安なし」（41.3％）はわずかに増加した。
　物価の先行きは「上昇」（66.6％）がほぼ横ばい。「下落」（1.2％）もほぼ横ばいが続き、「変わらない」（19.7％）がわずかに増加した。収入の先行きは、「増える」（13.5％）はわずかに拡大、3調査ぶりのプラスに。一方「減る」（26.1％）はやや減少し、「変わらない」（50.1％）はわずかにプラス、ほぼ半数を占める。
　今後1年間、商品等を購入するのに「良い時」か「悪い時」かについて尋ねた購買態度指数は、「不動産」（96→97）、「自動車」（97→98）、「耐久財」（109→110）のすべてで、ほぼ横ばい状態が続いている。