不動産情報サービスのアットホーム（株）は1日、2021年度の「ユーザー動向調査 UNDER30」の調査結果を公表した。過去2年以内（19年6月以降）にマンション・アパート・一戸建ての賃貸契約をした、一人暮らしの全国18〜29歳の学生・社会人合計2,092人と、コロナ禍以降（20年3月以降）に契約した同様の学生・社会人合計1,744人に、インターネットでアンケートを実施。調査期間は、21年6月21〜25日。
　部屋を探すうえで最後まで重視したことは、学生・社会人ともに「間取り・広さ」「通勤・通学に便利」がトップ2となった。設備については、いずれも「独立したバス・トイレ」がトップで、特に学生女性・社会人女性は60％を超えた。訪問する不動産会社数は、学生・社会人ともに「1社」が40％以上と最多だった。
　部屋探しをする際に、SNSや雑誌等で部屋や暮らしのイメージを膨らませるか、という問いには、「そう思う」「ややそう思う」が64.7％となり、UNDER30はインスタグラムやYouTube等のSNSを活用して、イメージを膨らませてから部屋を探す傾向があることが分かった。SNSでの部屋探しへの興味については、学生の45.9％（19年度調査比17.5ポイント増）、社会人の52.4％（同22.3ポイント増）が「興味がある」と回答。19年度調査より大幅に増加した。
　また、部屋探し時に防災について意識したか、という問いでは、学生の46.2％（同3.4ポイント増）、社会人の43.5％（同11.4ポイント増）が「意識した」と回答し、いずれも前回調査より増加した。また、地域の避難場所やハザードマップ等の情報が欲しいか尋ねると、学生の71.6％（同4.4ポイント増）が、社会人の64.9％（同3.6ポイント増）が「欲しい」と回答。近年の災害等を受け、ハザード情報の提供が義務付けられたことから、ハザードマップの認知度が上がり、意識が向上したことがうかがえた。