ハウスコム（株）は7日、「部屋選びとライフスタイルに関する調査」の結果を発表。全国の「ポストコロナ」（2021年4月以降） と「コロナ前」（10〜19年）の賃貸物件への引っ越し経験者それぞれ約600人を対象にアンケート、ニーズの変化等を分析した。
　間取りは、ポストコロナで「1K」が24.1％と最も多く、コロナ前と比較すると0.3ポイント下落。次いで「2LDK」が15.9％（コロナ前比1.7ポイント上昇）だった。階数は「2階」が39.5％（同3.9ポイント上昇）で最も多かった。家賃は、平均で7万999円（同7,086円増）。「家賃が高くても自分の好きなまちに住みたい」という人がコロナ前より増加している。
　部屋の設備の導入率では、「独立バス／トイレ」が73.7％（同5.8ポイント上昇）で、「フローリング」（65.8％）や「バルコニー／ベランダ」（60.3％）の選択も増加傾向にあった。築年数は、平均で14.96年（同1.18年減）。新しい物件が以前より好まれる傾向が分かった。同社は、在宅時間の増加を受けて、より快適な住環境を求めて設備や間取りにお金をかける人が増えているとみている。
　引っ越しを検討する際に重視した（している）項目のトップは「家賃」で72.0％（同1.6ポイント上昇）。コロナ前と比較した場合、特に「まちの雰囲気」（35.1％）で10.2ポイント、「最寄り駅の路線／交通アクセス」（51.4％）で8.8ポイント、「水回りの設備の充実」（20.1％）で7.2ポイントの上昇がみられた。
　コロナ禍でも好アクセスの立地が重視されている一方、「まちの雰囲気」や「水回りの設備」といった、普段の生活を豊かにする項目がより重視されている傾向があった。